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知られざる日本の成長市場 ”フィットネス産業”において 驚異的なビジネス成功を導く“秘密”とは何か!
LIEN株式会社
代表取締役社長
山岡 誠司 氏
DATA
住所:福岡県福岡市中央区天神2-3-36
事業:スタジオ事業 ・インストラクター養成事業 ・フランチャイズ事業
設立:2008年01月04日
H P:http://www.lien-lien.jp/
地域の人々の健康促進への貢献と高収益ビジネスの両立――。ヨガとピラティスに特化した専門フィットネスクラブ『LIEN(リアン)』を運営するLIEN株式会社(福岡市 山岡誠司社長)が構築した“高収益性”“早期黒字化”“人材育成機能”を兼ね備えたビジネスモデルは、高い評価を得ている。全国展開に向けて、直営店舗に加えて、フランチャイズ店も開設していく同社に対して、既存のFCビジネスを手掛ける企業だけでなく、事業多角化を考える経営者、さらに医療関係者からの問い合わせも急増中だ。
なぜ、フィットネス産業は、成長市場なのか
人口の減少や高齢化︑経済社会の成熟化が進む日本において︑フィットネス産業は数少ない成長市場だ。2010年時点において3574カ所だったフィットネス施設は、2015年に4661カ所へと大幅に増加している(『フィットスビジネス編集部』調べ)。
 フィットネス産業の拡大要因について、「かつてはプールを併設した総合型スポーツクラブが主流でしたが、社会が成熟してニーズが多様化していくと、当社のような特化型や専門店系のフィットネスクラブが増えていくことで市場規模が拡大しています」と、LIEN株式会社の山岡誠司社長は解説する。
 欧米ではジムやスタジオが主流なのに対して、日本では従来総合型スポーツクラブがメーンだった。このため、人口当たりの施設数が少なく、フィットネス人口の目安となる参加率においてもアメリカ17%、イギリス14%韓国8%に対して、日本は3%となっている(同部調べ)。
 今後、特化型や専門店系のフィットネスクラブが増えていくことでフィットネス参加率も増加していくとみられており、現在約4000億円であるフィットネスの市場規模は将来、約6000〜8000億円(クラブビジネスジャパン調べ)規模に拡大すると予測されている。
スクール型・少人数レッスンで高収益を実現
総合型スポーツクラブのインストラクターを振り出しに、フィットネスクラブ運営会社で開発店舗運営をしていた山岡社長は単身渡米して、アメリカのフィットネス事情を調べた経験を持つ。
 「アメリカでは、フィットネス産業は社会性のある事業と認識されています。インストラクターの社会的地位も高く、長く働き続ける人が多かったのは驚きでした」と振り返る山岡社長は2008年、ヨガ・ピラティス専門のフィットネスクラブ『LIEN(リアン)』を創業した。
 自らの経験を基に独自に考案したスクール型・少人数レッスンは、フィットネス業界でも先駆的な取り組みであり、収益面でも従来の2倍近い単価を実現するなど画期的な試みだった。LIEN(リアン)に通う受講者の満足度に加えて、〝習い事〞の延長という感覚もあって、継続率も極めて高い。この結果、会員制で運営するLIEN(リアン)のビジネスモデルは、高収益なストック型会員ビジネスになっている。
有望なFCビジネスとして、いま注目を集める
「店舗運営での成功確率が上がっていくと、自ずと店舗拡大も可能になる」という山岡社長の言葉通り、2008年に1号店を出したLIEN(リアン)は2010年の2号店以降、相次いで出店して現在、7店舗を数える。
 将来的な全国展開への布石とフランチャイズ(FC)にも本格的に乗り出している。現在、福岡本社とともに東京オフィスで説明会を開催するLIEN(リアン)の高収益性や早期黒字化、即戦力育成を可能にしたビジネスモデルは、FCビジネスでも有望株としても注目を集める。スクール型・少人数レッスンによる高収益性に加えて、〝科学〞的な集客力ノウハウを構築しており、損益分岐達成が早く、開店5カ月で単月黒字化した実績もある。集客面において、独自に構築した効果的な広告・宣伝手法とともに威力を発揮するのが最新の顧客管理システムを用いた営業プロセス管理だ。《問い合わせ↓体験↓入会》という各ステップにおいて、数字をもとにした科学的アプローチで顧客を創出する手法は俊逸だ。
 ヨガとピラティスを教えるスタジオ部門に加えて、国際公認資格を習得できるアカデミー部門ではインストラクターや接客専門スタッフであるコンシェルジュ育成に力を入れている。修了生はLIEN(リアン)の各店舗をはじめ、フィットネス業界の第一線で活躍している。
LIEN(リアン)とフランチャイズ契約を結ぶオーナーからは「店舗設計やデザインのベースがあり、悩まずに済んだ」「スタッフ教育が実践的で充実しており、即戦力として活躍してくれている」「質の高いマーケティングや広告戦略のノウハウによる効果的な指導で助かった」などの声も多い。
 今後、事業領域の拡大やワンステップ上をいくビジネスに挑戦したい経営者にとっては、魅力的な選択肢の一つになり得る。